美容業界はコロナとどう戦うか？NYに聞く現状とこれからの日本

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新型コロナウイルス感染拡大をうけ、2020年4月7日、国は都市部を中心に緊急事態宣言を発令。
100年に一度とも言われるパンデミックは私たちの生活の各所に影響を及ぼしています。
そしてまた、美容業界もその例外ではありません。
 
 
今回は、コロナウイルス拡大を受け、2020年4月8日に行われた
TAKA Tokuyama氏(@takatokuyama)×TAKUO氏(@takuo_illustrator)とのインスタグラムのコラボ配信の様子をお届けいたします。
 
 

 
 
前代未聞の出来事に、経営者からアシスタントまで誰一人例外なく適切な対処が求められる今、何を考え何をすべきなのでしょうか。
答えがないからこそたくさんの事例に耳を傾ける必要があります。
 
 
 

この記事では

NYはいまどんな状況？

 

 
 
TAKA tokuyamaさんはNY在住の美容師であり経営者。
芸能人や有名人とも交流があり、技術でエンタメの本場を上り詰めてきた方です。
NYにも店舗を構え、アメリカのコロナが巻き起こした混乱の最前線に身を置きます。
 
 
日本の１〜２週間先の状態と言われているNY。
 
海の向こう側というだけでどこか他人事のように感じてしまいますが、そこに暮らしがあり人がいる、それは日本と変わりありません。
 
 
2020年4月7日時点で、NYでは感染者数13万人、死者一万人に。
発見が日本よりも遅かったにもかかわらずここまでの爆発的な感染拡大につながったのは、人々の生活スタイル・意識の違いだとtokuyamaさんは語ります。
 
 
・生活の中に手を洗う場所が少ない
・マスクをすると差別的な目を向けられる
・衛生に対する考え方の違い
 
 
ベッドは足りず、病人が公園に溢れる。
ほんの小さな要素が重なり、医療の崩壊・医療従事者の治療の遅れなどで引き起こされたショックな出来事も。
 
 
そんな中、NYの美容業界はどのような対策を迫られているのでしょうか？
 
 
 

NYの美容業界はどんな対応をとっている？

 

 
 
まず前提として、アメリカは非常事態宣言によりサロン自体がクローズの対応を取らざるを得ない状況にあります。
 
 
その中で経営者であるtokuyamaさんが大切にしたのは
 
・従業員の生活を守ること
・従業員の働く場所を守ること　です。
 
無給の間に従業員がキャッシュを得る方法、国からの補償、これらを従業員に案内することで生活を守ることができます。
 
実際にNYの美容師では手当てを利用し当面の生活を営む方もいらっしゃいます。日々更新されていく補償制度を知ることが自身の生活を守ることへと繋がっています。
 
 
また、このパンデミックが終息を迎えた後の生活を守るためにお店がなくならないようにすることも考える要素の一つだとも。
 
戻ってこられる場所、戻ってきたい場所であるかどうかが、いま問われているのです。
 
 
自粛で受けた”ダメージ”の回復も、普段の日常に戻るためには欠かせないもの。
これは経営者だけではなく個人にも言えることです。
 
では具体的には何ができ、どう対応できるのか。
 
 
NYの、そして日本だけでなく世界中の美容業界はいま”知る”こと、”考える”こと、そして”決断”することに直面しています。
 
 
 

今、日本の美容業界ができること

 

 
 
 
お客様と近い距離でパーソナルな対応をより細やかに行うのが美容の仕事です。
 
人を明るくし、元気にするこの仕事が、お客様を不安にさせてしまうかもしれない現状はとても悲しく美容業界も望まないこと。
 
 
しかし未だ諸外国と比べると危機感すら薄いように感じる日本の美容業界についてtokuyamaさんはこう伝えます。
 
 
「いまできることはやはり、一刻も早い終息のために個人の力を集結させ力を合わせることです。」
 
 
自分が正しいと思う判断をするためには”知る”必要があり、”考える”必要があり、”実行する”する必要があります。
 
なかなか個人の決断で勤務形態を変えるのは難しいのが日本の現状ですが、間接的にも自分の考えを周囲に伝えるという決断もできます。
 
何を優先して何を自粛するのか。日本はまだ間に合います。
 
 
 
NYからのリアルな危機感を持つ訴えは、私たちの意識に響くものでした。
 
 

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